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(団体長期障害所得補償保険)GLTDなら

損保ジャパン

損保ジャパンのGLTD(団体長期障害所得補償保険)は、


病気やケガによる長期の就業障害時の収入の減少を補償し、
企業の健康経営と充実した福利厚生をサポートします。

損保ジャパンのGLTDが選ばれる4つの特長

1

業務中・業務外を問わない

幅広い傷病カバー

労災保険の対象となる業務中の病気やケガだけではなく、プライベートでの病気やケガ、がんなどの重度疾病、さらにはうつ病などの精神障害※による就業不能まで幅広くカバーできます。

※精神障害補償は、特約等のセット状況により補償内容が異なります。

2

介護休業による

収入の減少も補償

ビジネスケアラーにおいては、介護休業による収入の減少を補償し、介護の体制を整えたうえで復職してもらうことが重要です。介護休業および復職支援特約は企業の介護休業制度に合わせて設計し、制度の下支えとすることができます。

3

最長で定年年齢まで続く

安心の長期所得サポート

公的健康保険の「傷病手当金」は通算18カ月で終了します。GLTDなら、免責期間(保険金支払いの対象外となる期間)の経過後、てん補期間※の終了まで長期にわたり補償し続けます。

※てん補期間は企業ごとに設定し、最長で定年年齢(満65歳など)まで設定可能です。

4

健康維持から経済的支援まで、

一気通貫の健康経営サポート

損保ジャパンのGLTDは、就業不能時の「経済的支援」に加え、従業員の皆さまの健康を支えるサービスも充実しています。RIZAPグループとの連携により「健康維持」や「健康対策」をサポートします。

人事・経営層が直面する課題と、GLTDによる解決

BEFORE

従業員の健康問題に伴う
企業の「人的資本の損失
リスク」

  • 収入不安による、従業員の
    無理な就労と生産性低下
  • 離職・退職に伴う、
    採用・教育コストの損失
  • 福利厚生の不足による、
    企業としての魅力低下
AFTER

GLTD導入で実現する「人的資本経営」

万が一の際に安心できる治療環境とスムーズな職場復帰
最大で定年まで一定の所得が補償されるため、安心感が生まれ、治療に専念できます。
「無理せず休み、着実に復帰する」という企業文化の醸成にもつながります。
企業の負担を抑え、持続可能な支援を実現
企業が負担するGLTDの保険料は、法人税法上、原則として全額損金算入として処理できるため、税負担を適正に抑えられます。
不確実なリスクを保険料という毎年の平準化されたコストに変換し、企業の負担を抑えた持続可能な制度を実現できます。
健康経営優良法人などの認定取得推進に直結
「健康経営優良法人」認定や「くるみん」認定等の審査においてプラス評価となり、社内外への「働きやすい会社」というアピールにもなります。

就業障害発生から定年までの所得補償イメージ

GLTD制度による所得補償の流れ。休職から18カ月間は傷病手当金とGLTDにより所得を補償し、その後はGLTDが補償を継続。一部復帰後も収入が20%超減少した場合は減少割合に応じて補償される。

企業の方針に応じたきめ細やかな補償設計

3タイプの加入方式

企業が保険料の全額を負担し、企業と従業員が一体となった福利厚生制度の構築が可能な「全員加入型」、従業員が個々のニーズに応じて自己負担で加入し、企業のコスト負担なく取り入れられる「任意加入型」、それらを併用する「ハイブリッド型」の3タイプの加入方式があります。

補償額の設計

補償額は、給与水準にかかわらず保険金額を一律とする「定額型」と、標準報酬月額に対する比率で保険金額を定める「定率型」の2つの方式があります。

セットできる主な特約

基本の補償に下記の特約をセットしていただくことで、補償の範囲を拡大することが可能です。

精神障害補償特約
躁病、うつ病、統合失調症、神経衰弱などの精神障害※による就業障害が生じた場合に保険金をお支払いする特約です。
※精神障害のうちアルツハイマー病の認知症、血管性認知症、知的障害、アルコール依存、薬物依存等はお支払いの対象とはなりません。
妊娠に伴う身体障害補償特約
妊娠に伴う身体障害による就業障害が生じた場合に保険金をお支払いする特約です。
天災危険補償特約
地震、噴火、津波による就業障害が生じた場合に保険金をお支払いする特約です。

従業員の健康を支える付帯サービス

SERVICE01なりたい自分になるためのカラダづくり体験サービス

RIZAPトレーナーによる無料トレーニング体験をご加入者さまへご提供します。

無料

RIZAP専属トレーナーによるカウンセリングとトレーニング体験を通して、お客さまに合わせて食事生活・運動習慣に対してのアドバイスを実施します。全国のRIZAP実店舗での対面指導、またはご自宅からのオンライン体験を選べます。

サービス導入のメリット

1

従業員のウェルビーイング向上に

2

導入時の初期設定や、企業負担金はなし

SERVICE02SOMPO健康・生活サポートサービス

心と身体の健康に関するご相談をはじめ、日常の色々な悩みなどを、24時間365日無料で電話相談いただけるサービスです。
また人事労務ご担当者さまの相談窓口としてもご利用いただくことが可能です。

無料

健康・医療相談サービス

健康や医療についてのお悩みに専門医療スタッフが電話でお応えします。
医療機関情報の提供や、医師とのより専門的な相談も可能です。

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人間ドック等検診・検査紹介・予約サービス

全国の提携医療施設のご紹介・予約代行・受診券の郵送まで行います。
ご自宅にいながら検査ができるサービスのご紹介もございます。

無料

メンタルヘルス相談サービス、メンタルITサポート

臨床心理士等がメンタルヘルスに関わるカウンセリングを行います。
ホームページではストレスチェックが実施できます。

無料

その他のサービス

介護方法や福祉サービスに関する相談、専門家による法律・税務・年金相談をご利用いただけます。

サービス導入のメリット

1

身体・心のセルフケアを支援し、
増加するメンタルヘルス不調に対応

2

人事労務ご担当者さまの
良き相談パートナーに

3

追加の企業負担金はなし

貴社の課題に寄り添い、

サポートいたします。

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SJI26-51072(2026/10/2)

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