海外の医療費が高額！国民健康保険の申請と海外旅行保険のメリット

Point

• 自由診療の範囲が広い海外では、ちょっとした治療でも高額の治療費を請求されることがある
• 国民健康保険や医療費控除の還付があるが、日本の診療報酬が元なので不足が心配
• 医療保険やクレジットカードに付帯されている補償内容だけでは心配
• キャッシュレス治療サービスや足りない補償を追加できるオーダーメイドプランもある海外旅行保険がおすすめ

海外に滞在して医療機関を受診した場合、「支払う医療費が高額になる」という話を聞いたことはありませんか。国民皆保険制度を採用している日本とは違い、海外では自由診療のところも多いため、医療費が高くなることもあります。治療によっては、数百万円の請求をされる場合もあるのです。そこで、この記事では、公的保険制度で海外滞在時の医療費の補助ができる制度について解説し、海外旅行保険など準備しておきたいことについても紹介します。

「海外で支払う医療費は非常に高い」とはよく聞きますが、どの程度高いのかご存じでしょうか。日本の医療費と海外の医療費を比較して、どのように備えればよいか考えていきましょう。

日本と海外では支払う医療費にどのくらいの違いがあるのでしょうか。アメリカの医療費を例に見ていきましょう。

種類	料金
一般の初診料	約150～300米ドル
専門医の初診料	約200～500米ドル
入院室料	約2,000～3,000米ドル／日
虫垂炎入院・手術（1日入院）	約1万米ドル以上
歯科治療	約1,000米ドル／本

（注）

在ニューヨーク日本国総領事館ホームページ参照

例えば、盲腸の治療の場合、入院日数や地域での違いはありますが、おおむね日本の10倍ほどかかります。実際の負担額は健康保険が適用されるので、20倍を超えるともいわれています。

保険制度が違う海外では、場合によってすべて自己負担になるため、大金がかかるのであれば、「すぐには支払えない」「病院には行かない」という人がいてもおかしくありません。アメリカは健康保険などで支払証明ができない場合、治療を受ける前に医療機関に前払い金（デポジット）を支払うことがあります。緊急入院や手術の場合は、前払い金を請求されなくても、退院時に即支払いを求められることもあります。

日本の公的保険制度や民間の保険を利用して還付を受けることもできますが、どちらも基本的には帰国後の手続きになるため、いったんは全額を立て替える必要があります。また、戻ってくる金額は保険の補償により大きく変わります。多額の費用をまとめて支払うことに不安がある場合は、海外旅行保険に加入しておく必要があるでしょう。

海外では医療費が非常に高額になることもありますが、治療にかかるお金だけを支払えればいいわけではありません。海外で病気やケガを負ってしまった場合、医療費以外にも以下のような費用がかかる可能性があります。

• 親族が現地に来るための費用（救援者費用）
• 帰国するための交通費
• 治療のために雇った通訳費用
• 入院で必要なものを買うための費用

加入が義務づけられている日本の公的保険に入っていれば、医療費の還付が受けられます。しかし、救援者費用や通訳費用などは対象外です。万が一に備えて、医療に付随する費用を補完するために、海外旅行保険に加入するのもいいでしょう。

海外旅行保険では、どのような事例でいくらほど支払われているのでしょうか。アメリカで発生した事例をご紹介します。

• 滞在中に急性心筋梗塞と診断され、そのまま入院。救援のため日本から家族が来る

内訳	海外旅行保険からの支払金額
治療費用	1,000万円
救援者費用	311万4,449円

治療費用だけでなく、救援者費用の高さにも驚かされます。これだけの金額をすぐに支払うのは難しいのではないでしょうか。やはり、海外に行く場合は海外旅行保険が必須といえるでしょう。

海外旅行保険に加入していなくても、国が定めている国民健康保険などの公的保険から医療費の還付が受けられます。また、民間保険からも給付を受けられる場合もありますので、詳しく見ておきましょう。

海外旅行時に支払った医療費が公的保険から還付される制度を「海外療養費制度」といいます。支払われる金額は、日本国内で同様の治療を受けた場合を基準として決められます。

海外療養費の申請は帰国後に行うため、現地では医療費を全額支払う必要があります。
書類の申請は、加入している健康保険に行います。国民健康保険は住んでいる場所の市区町村役場、勤務先の健康保険は健康保険組合に申請します。なお、「診断内容明細書」「領収明細書」などは健康保険組合・国民健康保険所定の書面に担当医からの記載が必要なため、帰国後に現地の医療機関とやり取りをする手間や時間がかかる点を注意しておきましょう。申請には期限があるので加入している健康保険組合か市区町村役場までご確認ください。

海外療養費は日本の診療報酬点数を元に計算されるため、海外で支払った金額に比べて非常に少なくなるでしょう。また、治療目的の渡航や日本で保険適用外の治療や薬の使用、美容整形などは海外療養費の対象外となるので注意が必要です。

生命保険会社や損害保険会社の医療保険などに加入していれば、海外での通院や入院でも給付を受けることが可能です。民間の保険会社の場合も帰国後の請求が原則ですが、帰国していなくても海外から給付金請求を行うこともできる会社もあります。ただし、海外療養費制度と同様、申請には保険会社所定の診断書を現地の医師に記載してもらい、医療費はいったん全額を立て替える必要があります。
診断書は、英語での記載を求められることもありますので、英語圏以外での治療の場合は気を付けないといけません。また、給付される額も約款に基づいた金額になりますので、高額になりがちな海外医療費に対応できない可能性もあります。

医療費を支払った年度の1月1日～12月31日までに、「自分や生計を一とする親族」が、医療費を一定額以上支払った場合に受けられるのが医療費控除です。海外で支払った医療費もほかの医療費と同様に医療費控除の計算に含めることができます。ただし、還付金や保険金を受け取っている場合は、それらの金額を差し引いた額が申告額になり、現地の通貨で支払っている場合は、支払日のレートで換算し、医療費として申告します。

クレジットカードには海外旅行保険が付帯されているものがあるので、別途加入する必要はないと感じている人も多いのではないでしょうか。しかし、クレジットカード付帯の海外旅行保険だけで安心なのでしょうか。

• 海外旅行保険付帯条件ついて

  クレジットカードに付帯されている海外旅行保険には、補償内容や付帯条件がさまざまあります。注意したいのは、海外旅行費用や出発地までの交通費をクレジットカードで決済したときのみ海外旅行保険を付帯など、条件付きで保険が付帯されるクレジットカードです。カードを持っているからと安心せず、自分の持っているカードは海外旅行保険が「自動付帯なのか」「条件付き付帯なのか」を渡航前に必ずチェックしておきましょう。

• 補償金額は足りるのか

  クレジットカードの海外旅行保険では補償金額が少ない場合もあります。カードのステータスによっても補償金額は違いますので、心配であれば海外旅行保険の加入を検討しましょう。損害保険ジャパンの「新・海外旅行保険【off!（オフ）】」は、オーダーメイド加入もできるため、クレジットカード付帯の補償では足りない補償のみを付けることもできます。保険料を低く抑えたい人におすすめのプランです。

「クレジットカード付帯の海外旅行保険だとちょっと心配」という人は、安心して旅行を楽しめるように海外旅行保険がおすすめです。ここでは、損害保険ジャパンの「新・海外旅行保険【off!（オフ）】」を例としておすすめの理由について解説します。

急な病気やケガで医療機関にかかるとき、後で補償されるとしても高額の支払いは心配な人も多いでしょう。「キャッシュレス治療サービス」を活用すれば、手元に現金がなくても治療を受けることができます。

ケガや病気で医療機関へ行く前に「海外メディカルヘルプライン」に連絡を入れると、保険会社側でキャッシュレス診療ができる病院の紹介や予約を行います。紹介された現地の病院に行って受付を行い、所定の保険金請求書を記入して手続きは完了。医療費は病院から保険会社に直接請求され、帰国後の対応も不要なので、安心して治療を受けらます。

海外メディカルヘルプラインに連絡するときは、保険契約証や契約成立時に表示される「WEB契約証」を用意しましょう。事前に印刷や契約画面のスクリーンショットを準備しておくと慌てずにすみます。

海外での医療費は高額になる場合が多く、利用限度額のあるクレジットカードの保険だけでは対応できない可能性もあります。キャッシュレス治療サービスはそんな心配を払拭してくれるでしょう。

もし、海外で病気になったり事故などに遭遇したりして動けなくなったとき、助けてくれる人を呼ぶ必要があります。「救援者費用」の補償があれば、渡航や宿泊費などの費用を負担してもらうことが可能です。

救援者は、「被保険者の親族（これらの代理人を含む）」が対象となります。親族に事情があって駆けつけられない場合でも、救援者として駆けつけた友人や会社の同僚も支払い対象になります。

また、救援者費用には、おおまかに以下のような費用が含まれます。

• 遭難した被保険者を捜索するために必要となった費用
• 救援者の現地までの往復運賃（救援者3名分が限度）
• 救援者の現地の宿泊費（救援者3名分が限度、救援者1名につき14日分が限度）

前述したアメリカの支払い事例では、救援者費用に300万円超の金額が支払われています。医療費以外にも費用がかかる可能性を考えておく必要があるでしょう。

次のような補償もあると、さらに安心して海外旅行を楽しむことができるでしょう。
持ち物に対する補償として、「携行品損害」補償というものがあります。盗難や破損など偶然な事故により損害を受けた場合、持ち物1つに対して10万円までの補償が受けられます。

航空機に預けた荷物が6時間を超えて届かない場合は、生活必需品の補償もあります。目的地に到着して荷物が手元に届くまで、96時間以内に購入した衣類や生活必需品は「航空機寄託手荷物遅延等費用」として補償が受けられます。

また、治療で必要になった通訳費用は「医療費」として請求が可能です。24時間日本語で相談が可能な海外メディカルヘルプラインや電話による通訳など、日本語サポートも充実しています。
海外旅行で考えられるリスクは病気やケガだけではありません。あらゆるリスクを想定して、海外旅行保険で備えておきましょう。

自由診療の範囲が広い海外では、ちょっとした治療を受ける場合でも高額のお金を請求されることがあります。帰国後、健康保険の還付や加入している民間の保険からの給付もありますが、現地ではいったん全額立て替えをする必要があるので注意しましょう。

医療保険やクレジットカードに付帯されている補償内容だけでは心配な人は、海外旅行保険に加入すると安心です。高額の医療費を現地で立て替えせずにすむキャッシュレス治療サービスや、足りない補償を追加できるオーダーメイドプランもあり、医療を受けるときだけでなく、携行品損害や航空機遅延トラブルにも対応しています。補償内容が充実し、海外旅行で起こるトラブルに特化しているので、安心して旅行を楽しむためにも、海外旅行保険への加入を検討してはいかがでしょうか。

※掲載されている情報は、2021年4月時点のものとなります。ご覧いただきました時点と情報が異なる場合もございますので、あらかじめご了承ください。