海外旅行にビザ(査証)は必要?必要な国・不要な国とは?

海外旅行や留学、ビジネスなどで海外に行く際に、「ビザ(査証)が必要か」「自分はどのビザを申請すればいいのか」など、ビザについて気になる人も多いのではないでしょうか?

海外に行く経験があまりない場合は、「そもそもビザとは?」「パスポートとの違いは?」などの疑問を持つ人もいるでしょう。

今回は、ビザの概要をはじめ、ビザの種類やパスポートとの違い、海外旅行でビザの必要な国、不要な国の概要について紹介します。

なお、本ページで紹介している情報は2021年4月時点のものです。

ビザ(査証)とは?パスポートとの違い

海外に行く際に必要となるビザとはどんなものなのか、どんな種類があるのか、またパスポートとはどう違うのかについて、わかりやすく紹介します。

ビザとは入国審査をクリアした証

ビザとは、日本では査証とも呼ばれていますが、渡航先の国に事前に申請し、審査を経て発行される「入国許可証」ともいえるものです。

自国の安全を守るなどの目的で、渡航希望者の身元を事前に審査するため、問題がある場合は入国が拒否される場合もあります。

ビザは、渡航する国や渡航する目的、渡航先での滞在期間などによって、取得の要不要、取得するビザの種類が異なるため、海外に行く予定がある場合は、ビザが必要なのかどうかなど、余裕を持って確認しておく必要があります。

ビザの種類は国によって変わる

ビザには渡航目的ごとに観光ビザ、就労ビザなどさまざまな種類がありますが、国によって名称も種類も異なります。

例えば、日本には「外交査証」「公用査証」「就業査証」「一般査証」「短期滞在査証」「通過査証」「特定査証」「医療滞在査証」と、8種類のビザがあります。

アメリカの場合は、一時滞在の「非移民ビザ」、永住者の「移民ビザ」に大きく分かれます。「非移民ビザ」は、観光客や学生、ビジネスマンなどを対象としたものですが、商用/観光ビザ、就労ビザ、学生ビザ、報道関係者ビザ、宗教活動家ビザ、貿易駐在員・投資駐在員ビザ、婚約者ビザなど渡航目的ごとにビザの種類が非常に細かく分かれています。

ビザとパスポートの違いは目的や申請先(発行元)

海外に行くときは、出国や渡航先への入国の際に必ずパスポートが必要となりますが、ビザとパスポートとはどのような違いがあるのでしょうか。

発行元 申請方法 目的
パスポート 自国 住民登録をしている都道府県のパスポート申請窓口で行います。 自分の国籍や名前、年齢などを証明できる唯一の「身分証明書」であり、他国への入国許可の役割は担っていません。
ビザ 渡航先の国 日本国内にある大使館・総領事館に事前の申請が必要な場合、現地の空港などで取得できる場合など国によっても、ビザの種類によっても異なります。 渡航先の国が自国の安全などを守るために自国民以外の入国可否を判断し、許可した者にのみ発給します。そのため、渡航先の国への入国許可の役割を担っています。

海外旅行でビザの必要な国と不必要な国とパスポートの条件

日本人が海外に行く際、渡航目的や滞在日数によってはビザが免除されている国が数多くあります。海外旅行先として人気の多くの国で、観光目的で行く場合はビザ不要のケースが多いといえますが、一口にビザ免除といっても国によって課される条件は異なるため、注意が必要です。

例えば、観光目的の滞在のみビザ不要の国もあれば、短期商用であればビザ不要の国もあります。滞在可能日数も、180日以内、90日以内、30日以内などさまざまで、ビザが免除されるパスポートの条件も、残存期間が6か月以上、3か月以上、帰国日まで有効なものなど千差万別です。

また、相手国との関係でビザの取得は免除されているものの、事前にオンラインでの渡航認証が義務付けられている国、逆に、ビザが必要とされていても、短期の滞在に限り空港到着時にビザの取得が可能な国もあります。

ビザの要不要については、国ごとに渡航目的や滞在可能日数、パスポートの条件などが異なるため、最新の状況を旅行先の国の大使館・総領事館のホームページなどを参照してください。

なお、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の流行により、現在、世界各国で入国制限措置が取られたり、ビザ免除措置の一時的停止、発給の制限などが行われたりしています。情報は日々更新されているため、実際に海外に行く際は、「外務省海外安全ホームページ」の情報を参照してください。

まとめ

パスポートは、自分の国籍がある政府が発行するもので、海外滞在中は唯一の「身分証明書」となります。それに対して、ビザは、渡航先の国が自国の安全などを守るために、事前に渡航者の身元を確認、審査して渡航先の国が発行するものです。
日本国籍を持つ人は、ビザ不要で渡航できる国が多数ありますが、滞在期間やパスポートの残存日数などの条件は国によって違うため、渡航する際は、事前によく確認しましょう。

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